社用車のEV化で知っておきたい
ポイントを徹底解説

社用車をEV化する上で知っておきたいこと

社用車/公用車のEV化を進める際には、充電インフラや運用方法について理解しておく必要があります。特に押さえておきたいポイントは以下の4点です。

航続距離を考慮して運用する必要がある

EVの航続距離は車種によって異なりますが、200～500km程度が一般的です。業務での走行距離を把握し、適切な車両を選ぶ必要があります。とはいえ、通常業務の範囲で社用車/公用車として使用するのであれば、航続距離が短いものも選択肢の一つです。

なお、航続距離は運転環境によって変動します。高速道路では空気抵抗や加速時の電力消費が大きくなるため、市街地よりも航続距離が短くなる傾向があります。また、冬場の寒冷地ではバッテリー性能が低下し、距離が短くなることがあるため注意が必要です。
急発進・急ブレーキを極力控えるといった穏やかな運転を心がけ、回生ブレーキやエコモードなどを活用することで航続距離を伸ばせます。

EVの航続距離の目安や車種別の航続距離については、以下の記事で解説しています。

EV（電気自動車）の航続距離の目安とは？国内・海外車種別の後続距離も紹介

社用車/公用車としてEV（電気自動車）を導入する際に、ガソリン車に比べて航続距離が短いのではないか、日常業務に支障をきたさないかが気になる方は多いのではないでしょうか。本記事では、EVの航続距離の目安や、航続距離に影響を与える要素について解説します。

自社に充電器を設置

EVの充電は、一般的にはガソリンスタンドでの給油のように充電スタンドでの充電がイメージされやすいですが、自宅や職場に充電器を設置して充電することが可能です。
充電器を設置すれば、24時間365日いつでも充電が可能となり、充電待ちの時間を削減して業務効率を高められます。

EV充電器には「普通充電器」と「急速充電器」があります。普通充電器は設置費用が安く、長時間駐車する場所に適していることから、自宅や職場では普通充電器を設置することが一般的です。
急速充電器は本体・設置コストや電気代が高くなるため、複数台導入するのは現実的ではありません。EVを複数台導入する場合、急速充電器1台では満充電後の車両の入れ替え作業が発生し、非効率的な運用になってしまいます。
しかし普通充電器なら、急速充電器の10分の1の価格で導入でき、車両1台に対し充電器1台を使用することが可能です。車両の入れ替え作業を行う必要がなく、手間もかかりません。

充電器の設置には、電力会社への確認・申請や工事が必要であり、運用開始までに数ヶ月以上かかる場合があります。初期投資のコストがかかりますが、複数台まとめて導入することや、EV充電器を導入する駐車場だけに別途電力線を敷設する別受電方式を導入することで費用を抑えることが可能です。

充電器の種類や選び方については以下の記事で詳しく解説しています。

【法人向け】EV充電器の種類を紹介！普通充電器・急速充電器の違い、選び方のポイントとは

EV充電器は一般的には「普通充電器」と「急速充電器」の2種類に分けられ、導入する際はそれぞれの特徴やメリット・デメリットなどを踏まえて選定することが重要です。しかし、具体的に何が違うのか、また自社に適した充電器がどれなのか分からない方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、EV充電器の種類や選び方のポイントを分かりやすく解説します。

また、充電設備の設置費用について知りたい方は以下の記事をご覧ください。

EV（電気自動車）の充電設備の設置費用はどのくらい？工事の流れ、別受電方式のメリット

EV（電気自動車）を導入する際には、車両費の他に、充電器本体の費用と充電器の設置費用がかかります。しかし、「車両の価格は分かっていても、充電器関連の費用がどのくらいかかるかイメージできていない」という方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、EVの充電器の設置費用を中心に、工事の流れや初期費用を抑えるポイントなどを解説します。

充電は基本的に基礎充電で行う

「基礎充電」とは、EVを長時間駐車する場所（職場や自宅）で行う充電のことです。主に普通充電器を使用し、時間をかけて充電します。
高速道路のSAやPA、道の駅などに設置されている急速充電器での充電は「経路充電」、宿泊施設や商業施設などの目的地で行う充電は「目的地充電」と呼ばれ、さまざまな場面や場所で利用できます。しかし、実際にはEV充電は基礎充電が主流です。
自社内で基礎充電を行うことで、EVの使用中に充電する手間を省くことができ、充電によるタイムロスを防げます。また、「充電したいが、目的地や道中にEV充電器がなく充電できない」という事態を避けられます。

充電方法の選択肢や充電スタンドの探し方などについては以下の記事をご覧ください。

EV（電気自動車）の充電方法について解説。充電スタンドの探し方や利用時の注意点、スマート充電導入の重要性

EV（電気自動車）の普及に伴い、充電スタンドを見かける機会が増えてきました。充電スタンドは設置場所によって種類が異なり、普通充電器と急速充電器によって充電時間や充電コストに違いがあります。特に、公共のスタンドの急速充電器を利用する場合には注意すべき点があります。本記事では、EV（電気自動車）の充電スタンドの探し方や、利用時の注意点、そして効率的な充電を実現するスマート充電について解説します。

充電は夜間に行う

法人の場合、夕方の帰社後に複数台のEVを同時に充電すると電気代の上昇を招いてしまいますが、需要が低下する夜間に充電をシフトすることでコストを抑えられます。普通充電器は充電に時間がかかりますが、夜間は車両が止まっており、翌朝までに充電が完了していれば使用に影響はないため、十分な充電時間を確保できます。

EVの充電時間の目安や充電時のポイントについては以下の記事をご覧ください。

EV（電気自動車）の充電時間はどれくらい？車種別の目安・計算方法・充電時のポイントもご紹介

「社用車/公用車としてEV（電気自動車）を導入したいが、充電に長い時間がかかるのでは？」という疑問を持たれている方は多いのではないでしょうか。EVの充電時間は車種によって変わってくるため、車種別の目安の充電時間や計算方法を知っておくとEVを導入する際の判断基準になります。本記事では、EVの充電にかかる時間や充電を最適化するためのポイントなどを解説します。

夜間充電を実現するためには、自動での充電制御が可能なスマート充電が必要です。充電制御については次章で解説します。

法人でのEV運用のポイント

EVを社用車/公用車として使用する際には、充電制御が効率的な運用の鍵を握ります。充電制御とは、充電タイミングや出力を管理・最適化する仕組みであり、これにより電力コストの削減や運用効率の向上が可能となります。

例えば、複数台のEVを同時に充電する場合、契約電力の上限を超えると電気料金が急増するリスクがあります。充電制御システムを導入すれば、夜間に充電をシフトしたり、充電出力を調整したりすることでピーク電力を抑えることが可能です。電力契約の見直しや追加コストを回避できるだけでなく、電力市場の価格変動にも柔軟に対応できます。

充電制御は単なるコスト削減にとどまらず、運用全体の効率化にも寄与します。日々の各車両の必要充電量は異なるため、それに合わせて都度充電スケジュールを調整していては負担が大きくなります。しかし、充電制御であれば全体の電流値の上限範囲内を維持しつつ、必要な量に合わせて各充電器の出力を自動で変えることが可能です。これにより、EV管理者が充電状況を把握して設定する手間を省くことができます。

充電制御の詳細については以下の記事で解説しています。

EV充電器の充電制御とは？仕組みや導入メリット、時間制御と出力制御の違いを解説

企業・自治体におけるEV（電気自動車）の導入拡大に伴い、複数台の充電器の同時使用などにより電気料金や設備コストが増大するといった課題が発生しています。また、社会全体でEVが普及した場合、特定の時間帯にEVの充電が集中することによる電力の供給力不足も懸念されています。そこで重要になるのが、充電の出力や時間帯をコントロールする「充電制御」システムです。本記事では、充電制御システムの導入メリットや制御方法の違いなどを解説します。

社用車のEV化・スマート充電は「EnneEV®（エネーブ）」

EVを導入する際には、これまでに挙げた運用上のポイントを踏まえて、充電制御を活用したエネルギーマネジメントを検討することが重要です。これにより、環境負荷を軽減しつつ、経済的かつ効率的な運用を実現できます。

充電制御を活用し、EVの効率的な運用を実現するサービスに「EnneEV®（エネーブ）」があります。
EnneEV®（エネーブ）は、EV充電インフラの導入とEV充電器の遠隔制御により、電気料金の上昇を抑制するEVスマート充電サービスです。
EV充電器の選定や調達、設置工事の手配、そして運用開始後のサポートまでワンストップで対応可能です。電力会社だからこそ提供できる一貫したサービスによって、お客様のコストミニマムなEV導入を支援可能です。

以下の資料では、EVを導入するために必要なステップや注意点などついて詳しく解説していますので、社用車/公用車としてのEV導入にご関心のある方はぜひご覧ください。